2026年版 サイバーセキュリティソフトウェア＆ツールのおすすめ

セキュリティチームは、攻撃対象領域が拡大する中で、影響を抑えられるだけの速さで脅威を検知しながら、システムを保護しなければなりません。クラウドの導入や分散した従業員環境によって、この作業はさらに難しくなる可能性があります。インフラが複雑化すると、セキュリティツールが連携していない場合の管理も難しくなります。

サイバーセキュリティプラットフォームは、組織がこうした課題のさまざまな側面に対処するために役立ちます。脅威の検知やセキュリティ分析に重点を置くものもあれば、アクセスの安全確保やクラウド環境の保護を目的に設計されたものもあります。

適切なアプローチは組織によっても異なります。セキュリティ運用チームは、検知と対応の改善を目的にXDRやSIEMを優先することがあります。分散したユーザーを支援する組織では、SASEをより重視するでしょう。クラウドネイティブなアプリケーションやインフラを運用する企業には、CNAPPが提供する、より広範な保護が必要になる場合があります。

主要なXDR、SIEM、SASE、CNAPPソリューションを比較し、それぞれのプラットフォームが各自のセキュリティ課題にどう対応し、どのような環境に最適なのかを検証しました。この比較では、各カテゴリーで特に重要な機能と、それぞれの製品が想定された用途をどの程度効果的に支援できるかを確認しています。

2026年版おすすめサイバーセキュリティソフトウェア＆ツール一覧

おすすめのXDRソフトウェア

CrowdStrike Falcon Insight XDRは、XDRを独立したレイヤーとして扱うのではなく、同社のエンドポイントセキュリティ基盤を拡張する形で構築されています。エンドポイントのテレメトリは引き続きプラットフォームの中核ですが、アイデンティティとクラウドのデータによって、アナリストが利用できるコンテキストが広がります。モバイルのテレメトリも、可視性を高める新たな情報源になります。

このアプローチにより、環境全体に調査範囲を広げる際、セキュリティチームはより多くのコンテキストを得られます。CrowdStrikeは、振る舞い検知と脅威インテリジェンス機能を組み合わせています。AI支援の調査により、アナリストは不審なアクティビティを把握し、より迅速に対応へ移行できます。

価格： CrowdStrikeは複数のFalconパッケージについてデバイス単位の価格を公開しており、Falcon Enterpriseは1デバイス・年間184.99ドルから利用できます。ただし、Falcon Insight XDR単体の価格は掲載していません。最終的な費用は、対象となるエンドポイントの範囲と必要な追加Falcon機能によって決まります。

専門家のアドバイス： CrowdStrikeを他のXDR製品と比較する際は、基本のエンドポイントサブスクリプションだけで判断しないでください。実際に導入するFalconモジュールを洗い出すことで、機能とコストをより現実的に把握できます。

総評： Falcon Insight XDRは、検知戦略の基盤をエンドポイントセキュリティに置く場合に最も適しています。Falconの幅広い連携により、エンドポイント中心のモデルから逸脱することなく、調査を他のセキュリティドメインへ広げられます。

レイヤー横断の可視性は、Trend Vision OneのXDRアプローチの中核です。エンドポイントやサーバーのテレメトリを、メールのシグナルと相関分析できます。ネットワークアクティビティとクラウドワークロードによって、環境のさまざまな部分を攻撃がどのように移動するのかを、より広い視点で把握できます。

その結果、個別のアラートに見えていた可能性のあるアクティビティを、よりつながりのある形で把握できます。自動化されたワークフローは、こうしたセキュリティレイヤー間の対応を調整できます。また、リスクと露出状況の情報を統合することで、チームは脅威の優先順位を付けやすくなります。

レビューでは、集約された可視性と脅威検知が強みとして挙げられています。一方、この幅広さの代償として、プラットフォームの習得には時間がかかる場合があります。一部のユーザーからは、インターフェースの複雑さや、特定のサードパーティー連携に関する課題も指摘されています。

価格： Trend Vision Oneは通常、既存のTrend Micro製品へのアドオンとしてライセンスされ、クレジットベースのライセンスモデルを採用しています。Endpoints向けXDRには1エンドポイントあたり年間20クレジットが必要で、Vision Oneの他の機能にはそれぞれ固有のクレジット要件があります。最終的な費用は、対象となる製品とワークロードによって決まります。プラットフォームには無料トライアルも用意されています。

専門家のアドバイス： Vision Oneに現実的に接続できるセキュリティレイヤーの数を検討してください。同じ調査環境に追加のテレメトリを取り込むほど、プラットフォームのレイヤー横断の相関分析は有用になります。

総評： Trend Vision Oneは、広範な攻撃対象領域にわたるアクティビティをXDRでつなげたい組織に適しています。エンドポイント検知だけを拡張するのではなく、異なるセキュリティレイヤー間でシグナルを相関分析することに重点を置いています。

Sophos XDRは、従来のエンドポイントアラートの範囲を超えてアクティビティを調査できる、中央集約型の環境をアナリストに提供します。Sophosのセキュリティ製品からのテレメトリと、サードパーティーのセキュリティおよびITツールからのデータを組み合わせることで、より幅広い情報源を調査に活用できます。

連携対象はエンドポイントやアイデンティティのシステムに及び、メールやクラウド環境からも追加のテレメトリを取得できます。ネットワークや業務アプリケーションから、さらにコンテキストを得ることも可能です。

管理は、この製品の中でも比較的取り組みやすい側面の1つです。レビューでは、集中管理と使いやすさが強みとして挙げられることが多く、脅威対策も肯定的に評価されています。一部のユーザーからは、エンドポイントのリソース消費量が多いとの指摘があります。より高度な設定の実装にも、追加の時間がかかる場合があります。

価格： SophosはXDRの標準価格を公開していません。ライセンスは通常、エンドポイント保護ではユーザー単位、サーバー保護ではサーバー単位で設定され、最終的な価格はSophosまたは販売パートナーから提示されます。ソリューションには無料トライアルも用意されています。 

専門家のアドバイス： チームがXDRを社内で運用するのか、それともSophos MDRを利用するメリットがあるのかを早い段階で判断してください。特に継続的な監視体制を持たないチームでは、XDRテクノロジー単体で評価するよりも、両方のアプローチを比較する方が有用な場合があります。  

総評： Sophos XDRは、エンドポイント検知の範囲を広げたい組織にとって、自然な発展先となります。既存のSophosユーザーは緊密な連携のメリットを得られ、MDRによってテクノロジーとともにアナリストの支援を求めるチームにも別の選択肢が提供されます。

おすすめのSIEMソフトウェア

Falcon Next-Gen SIEMは、従来型のSIEMプラットフォームとは異なるアーキテクチャアプローチを採用しています。従来のインデックス作成に依存せず、大量のセキュリティテレメトリを検索できるよう設計されています。検知と調査はFalconプラットフォームに直接組み込まれています。

CrowdStrikeは、自社のセキュリティデータだけに製品の対象を限定していません。他のEDR製品を含む、サードパーティーのセキュリティおよびITツールからテレメトリを取り込めます。フェデレーテッド検索により、アナリストはすべての情報をプラットフォームに移さなくても、外部のデータソースを検索できます。

CrowdStrikeは、データを集約するだけでなく、AIと自動化によってセキュリティ運用を支援します。Charlotte Agentic SOARはAIエージェントと自動化されたワークフローを組み合わせながら、人による監督も維持します。統合されたケース管理により、アナリストは調査と対応を調整するための一元的な場所を利用できます。

価格： CrowdStrikeはFalcon Next-Gen SIEMの標準価格を公開していません。ライセンスはデータの取り込み量と保持期間に基づきますが、ライセンス済みFalconモジュールのテレメトリには追加の取り込み料金がかかりません。Falcon Insight XDRの顧客には、1日あたり最大10 GBのサードパーティーデータ取り込みも追加料金なしで提供されます。無料トライアルも用意されています。  

専門家のアドバイス： 現在、CrowdStrikeのテレメトリを別のSIEMに送信するためにかかっている費用を算出してください。その費用と、Falcon内でワークフローを維持するコストを比較することで、SIEMの価格だけを見るよりも、プラットフォームの経済性を有用な形で把握できます。  

総評： Falcon Next-Gen SIEMは、従来のSIEMアーキテクチャから脱却し、より高速な検索と自動化されたセキュリティ運用へ移行する組織を対象としています。AI支援による調査機能も、SOCのワークフローを現代化する同製品のアプローチをさらに際立たせています。 

FortiSIEMは、セキュリティイベントの発生源となるインフラを可視化するため、セキュリティイベントの先まで視野に入れます。このプラットフォームはSIEMとITおよびOTの監視を組み合わせ、セキュリティチームが複雑な環境全体のアクティビティを分析する際に、運用面のコンテキストを追加で得られるようにします。

統合された構成管理データベース（CMDB）は、このアプローチの注目すべき要素です。パッシブおよびアクティブなディスカバリーによって、アセットの特定と状態の監視が可能になります。UEBAと機械学習が分析に貢献し、2,800を超える相関ルールがITおよびOT環境をカバーします。ネイティブSOAR機能によって、プラットフォームを自動化された対応へと拡張できます。

こうした幅広いインフラへの注力により、FortiSIEMは主にセキュリティテレメトリを中心とする製品との差別化を図っています。レビューでは、統合された可視性とリアルタイム監視が強みとして挙げられることが多く、連携も肯定的に評価されています。一方で、初期設定と構成には追加の作業が必要になるとの報告もあります。

価格： FortinetはFortiSIEMの標準価格を公開していません。ライセンスは導入形態によって異なり、ライセンスモデルに応じてデバイス数と1秒あたりのイベント数（EPS）、または1日のデータ量を基準に設定されます。  

専門家のアドバイス： インフラやOTの監視も要件に含まれる場合は、FortiSIEMのSIEM機能だけに目を向けないでください。これらの用途を組み合わせることで、チームが維持する必要のある個別の監視ツールの数を減らせる可能性があります。 

総評： FortiSIEMは、セキュリティ分析と幅広い運用コンテキストを組み合わせている点で際立っています。統合CMDBとIT/OT監視機能により、複雑なインフラを管理する企業に特に適しています。  

TrendはSIEMを独立した製品として運用するのではなく、Agentic SIEMを既存のVision One XDR環境に統合しています。ネイティブのTrendテレメトリはサードパーティーのデータと併用でき、SIEMのワークフローはVision One内ですでに利用可能なセキュリティコンテキストを同じように活用できます。 

Trendによると、プラットフォームは900を超えるサードパーティーのデータソースをサポートしています。XDRアーキテクチャによって、6つのカテゴリーのネイティブテレメトリも利用できます。対象範囲はエンドポイントやクラウド環境だけでなく、メールやネットワークアクティビティにも及びます。サーバーとアイデンティティのデータが、さらにコンテキストを提供します。長期的なアーカイブと保持により、過去の分析も可能になります。

このアーキテクチャにより、XDRの調査と従来のSIEMワークフローの分断を一部解消できます。Vision Oneのレビューでは、集約された可視性がよく評価されています。一方で、インターフェースや一部の連携が複雑だという指摘もあります。

価格： Trend Vision One Agentic SIEMは、データの取り込みと保持に連動したクレジットベースのモデルを採用しています。サードパーティーの分析用データ取り込みには1 GBあたり3クレジット、アーカイブ用の取り込みには1 GBあたり1クレジットが必要です。保持には、データ量と保持タイプに応じて追加のクレジットが消費されます。 

専門家のアドバイス： すでにVision OneをXDRに利用している場合は、既存のSIEMワークフローのうち、同じ環境に移行できるものを特定してください。単体製品と比較する際には、個々のSIEM機能と同じくらい、統合によるメリットが重要になる可能性があります。  

総評： Agentic SIEMは、より幅広いデータ管理とSIEM機能を追加することで、Vision OneをXDRの先へと拡張します。既存のTrend顧客は、検知と調査に使用している同じ環境に、これらの機能を取り込めます。

おすすめのSASEソフトウェア

Prisma SASEは、ネットワーク機能とセキュリティ機能を単一のアーキテクチャに統合したい企業向けに構築されています。Prisma Accessは、ゼロトラストネットワークアクセス（ZTNA）とセキュアウェブゲートウェイ機能を処理します。CASBとファイアウォール・アズ・ア・サービス（FWaaS）が追加のセキュリティ制御を提供し、データ損失防止（DLP）が機密情報の保護に役立ちます。

このプラットフォームは、Prisma SD-WANとAutonomous Digital Experience Management（ADEM）によって、クラウド提供型セキュリティの範囲を超えて機能を拡張します。SD-WANは拠点間接続に対応し、ADEMはアプリケーションとネットワークのパフォーマンスを可視化します。監視対象はエンドポイントやSD-WANデバイス全体に及び、Prisma Accessのインフラもカバーします。

レジリエンスも、Palo Alto Networksのエンタープライズ向けアプローチの一部です。Prisma Accessは、対応コンポーネントについて、複数のリージョンとクラウド環境にまたがる高可用性をサポートします。

レビューでは、拡張性とセキュリティ機能が強みとして挙げられることが多く、ゼロトラスト機能も肯定的に評価されています。プラットフォームの機能範囲が広いため、特に初期導入や高度な設定の段階で、学習曲線が険しくなる可能性があります。

価格： Palo Alto NetworksはPrisma SASEの標準価格を公開していません。Prisma Accessのライセンスはユーザー数とリモートネットワーク容量によって異なり、エディションや追加機能によって最終的なコストがさらに変わる場合があります。 

専門家のアドバイス： Prisma SASEをPrisma Accessだけの製品として評価しないでください。概念実証にPrisma SD-WANとADEMを含めることで、接続性、セキュリティ、エクスペリエンス監視を統合することが、より広範なプラットフォームを導入するに足る運用上のメリットをもたらすかどうかを確認できます。 

総評： Prisma SASEは、大企業向けに幅広いネットワーク機能とセキュリティ機能を提供します。SD-WANとデジタルエクスペリエンス監視によって、プラットフォームはクラウド提供型セキュリティの範囲を超えて拡張され、レジリエンス機能はより厳しい要件の導入環境を支えます。

FortiSASEの最大の強みは、Fortinetエコシステムの他の製品とのアーキテクチャ上の連続性にあります。FortiOSを使用し、Fortinet Secure SD-WANとネイティブに接続できるため、既存のFortinetインフラを利用する組織は、使い慣れたネットワークおよびセキュリティ技術をSASEへと拡張できます。

クラウド提供型の保護にはSWGとZTNAが含まれ、CASBとFWaaSが追加の制御を提供します。SSPMとセキュアブラウザー機能によって、SaaSとウェブの保護が拡張されます。デジタルエクスペリエンス監視はパフォーマンスの可視性を高め、Fortinetによると、世界中に200を超えるプレゼンスポイントがあります。

FortiSASEは、ユーザーや拠点の接続方法にも柔軟性をもたらします。アクセスはエージェントベースにもエージェントレスにもできます。マイクロブランチ機能はリモート拠点をサポートし、さまざまなSD-WANアーキテクチャに対応することで、拠点展開の選択肢を提供します。

ユーザーフィードバックでは、統合されたセキュリティとリモートアクセスが利点として頻繁に挙げられています。既存のFortinetインフラとの連携も、繰り返し評価される強みです。初期導入には追加の設定が必要になる場合があります。 

価格： FortinetはFortiSASEの標準価格を公開していません。ユーザーベースのサブスクリプションはStandard、Advanced、Comprehensiveの各ティアで提供され、コストはユーザー数と必要な機能によって異なります。  

専門家のアドバイス： 既存のFortiGateおよびSecure SD-WANの顧客は、比較の際に運用の継続性を考慮してください。Fortinetのアーキテクチャと管理手法を再利用できることは、個々のSASE機能の違いと同じくらい重要になる可能性があります。 

総評： FortiSASEは、すでにFortinetのネットワークおよびセキュリティを利用している組織にとって、SASEへの自然な移行経路を提供します。共通のアーキテクチャによって、まったく別のテクノロジースタックを導入することなく、移行を簡素化できます。

Check Point SASEは、エンドポイント上で一部の検査を直接実行できるハイブリッドセキュリティモデルによって差別化されています。これにより、すべてのトラフィックをクラウド検査インフラに送る必要性が減り、組織はセキュリティとユーザーエクスペリエンスのバランスを取る別の方法を得られます。

ゼロトラストプライベートアクセスは、このプラットフォームの中核です。ポリシーはアイデンティティを認識し、アプリケーションレベルで適用されます。また、デバイスのセキュリティ状態を継続的に評価することで、さらにコンテキストが加わります。エージェントレス接続は管理対象外のデバイスをサポートします。Check Pointのグローバルプライベートバックボーンが基盤となる接続性を提供します。

インターネットとSaaSのセキュリティにより、プラットフォームはプライベートアプリケーションへのアクセスの範囲を超えて拡張されます。SaaS保護にはインラインおよびAPIベースの制御が含まれ、DLPとセキュリティ状態管理が追加の保護策を提供します。Check Point SD-WANは、アプリケーションを認識したルーティングと自動フェイルオーバーによって拠点間接続を処理します。

レビューでは、ゼロトラストアクセスと一元管理が強みとして挙げられることが多く、使いやすさと接続性も肯定的に評価されています。より高度なポリシーには、計画と設定の段階で追加の専門知識が必要になる場合があります。

価格： Check PointはSASEプラットフォームの標準価格を公開していません。ライセンスは導入形態と必要な機能によって異なります。Check PointのウェブサイトではTCO計算ツールを利用でき、組織の現在のセキュリティ環境に基づいて想定される削減額を見積もれます。  

専門家のアドバイス： テストでは、ハイブリッド検査アーキテクチャに特に注目してください。クラウドへのバックホールや遅延が懸念される場合は、トラフィックをローカルで検査する場合のユーザーエクスペリエンスと、クラウドのプレゼンスポイントを必要とするワークフローを比較しましょう。 

総評： Check Point SASEは、ゼロトラストアクセスとユーザーエクスペリエンスを重視する組織に、特徴的なアプローチを提供します。ハイブリッドアーキテクチャによって、プライベートアプリケーションの保護と、インターネットおよびSaaSトラフィックに対する幅広いセキュリティを組み合わせています。SD-WANによって、その保護範囲は拠点環境にも拡張されます。

おすすめのCNAPPソフトウェア

旧Prisma CloudであるCortex Cloudは、開発からランタイムまで、クラウドのライフサイクルを保護するよう設計されています。この幅広さによって、企業はアプリケーションセキュリティ、クラウドのセキュリティ状態、ワークロード保護を、それぞれ別のセキュリティプログラムとして扱うことなく対処できます。

セキュリティは、Infrastructure as CodeのスキャンとCI/CD保護によって、開発のより早い段階から始まります。シークレット検知とソフトウェア構成分析が、追加の保護策を提供します。リソースがクラウドに到達すると、クラウドセキュリティポスチャー管理（CSPM）とクラウドインフラストラクチャ権限管理（CIEM）が、設定とアイデンティティのリスクの特定に役立ちます。APIの可視性とエージェントレスのワークロードスキャンによって、さらにコンテキストが加わります。

ランタイム保護はホストとサーバーレスワークロードにも及びます。Cortex CloudはウェブアプリケーションとAPIも保護し、クラウドライフサイクルの複数の段階にわたってセキュリティを提供します。

価格： Palo Alto NetworksはCortex Cloudの標準価格を公開していません。Cloud Posture and Runtime Securityのライセンスはワークロードの使用量に基づき、Application Securityは開発者単位で価格が設定されます。最終的な費用は含まれる機能とアドオンによって異なり、個別見積もりが必要です。

専門家のアドバイス： 以前Prisma Cloudを評価したことがある場合も、同じライセンス体系が適用されると考えず、現在のCortex Cloudのパッケージに基づいて製品を再評価してください。必要な機能を現在の提供内容に対応付けることで、従来の製品境界に基づく比較を避けられます。

総評： Cortex Cloudは、コードからクラウドまでを保護する範囲の広さが際立っています。企業はこの製品によって、開発環境とクラウドインフラ全体のセキュリティを統合しながら、ランタイムまで保護を拡張できます。

Tenable One Cloud Exposureは、どのクラウドリスクが重大なエクスポージャーを生み出すのかという、別の問いを中心にCNAPP戦略を構築しています。このプラットフォームはクラウドのコンピューティングリソースを検出し、アイデンティティリスクをマッピングします。機密データの分析によって、エクスポージャーが悪用された場合に何が影響を受ける可能性があるのかをチームが把握できます。

このアプローチにより、Tenableは検出結果を単に一覧化するだけにとどまりません。脆弱性や設定ミスを、過剰な権限と併せて評価できます。機密データや潜在的な攻撃経路によって、どのリスクに最初に対処すべきかを判断するためのさらなる根拠が得られます。

アイデンティティは、この優先順位付けモデルで重要な役割を果たします。Tenable Cloud SecurityはCIEMを使用して主要なクラウドプラットフォーム全体の権限を分析し、最小権限を適用する機会を特定します。

レビューでは、マルチクラウドの可視性と詳細なリスク分析が強みとして挙げられることが多く、連携機能とコンプライアンス機能も肯定的に評価されています。初期設定には追加の作業が必要になる場合があります。

価格： TenableはウェブサイトでTenable One Cloud Exposureの標準価格を公開していません。価格については営業チームへの問い合わせが必要で、課金対象となるクラウドリソースの数に基づいて決まります。大規模な導入向けにはボリュームディスカウントも用意されています。

専門家のアドバイス： 既存のTenable脆弱性管理の顧客は、Cloud Exposureによって広範な攻撃対象領域全体の優先順位付けがどう変わるのかを確認してください。クラウドの検出結果を他のエクスポージャーと結び付けることで、CNAPP単体で評価するよりもリスクを完全に把握できる可能性があります。

総評： Tenable One Cloud Exposureは、クラウドセキュリティの中心に優先順位付けを据えています。攻撃経路とアイデンティティのコンテキストによって、チームは検出結果の数を数えるだけでなく、重要なアセットをさらす可能性のあるリスクの組み合わせに注目できます。

Trend Vision One Cloud Securityは、ワークロード保護におけるTrendの確立された経験を基盤に、より幅広いCNAPP機能を提供します。この基盤によって、従来型のインフラとクラウドネイティブのリソースを同時に保護する必要がある場合に、このプラットフォームは自然な役割を果たします。

クラウドの対応範囲はAWSとAzureに及び、Google CloudとOracle Cloudにも対応しています。Alibaba Cloudもサポートしています。CSPMはセキュリティ状態の問題の特定に役立ち、Infrastructure as Codeのスキャンによって、セキュリティチェックの一部をライフサイクルの早い段階に移せます。エージェントレススキャンは脆弱性とマルウェアを検出します。攻撃経路の分析は検出結果の優先順位付けに役立ち、アイデンティティとデータのリスクが、より広範なエクスポージャーの全体像に寄与します。

Vision Oneとの連携も、この製品の価値を支える重要な要素です。クラウドの検出結果を、エンドポイントやネットワークのテレメトリーに使用されるものと同じセキュリティ運用環境に取り込めます。アナリストがセキュリティドメインをまたぐ活動を調査する際、メールなどのセキュリティデータがさらなる洞察を提供します。

レビューでは、一元管理とハイブリッドクラウドの可視性が強みとして挙げられることが多く、幅広いセキュリティカバレッジも肯定的に評価されています。初期導入には追加の設定が必要になる場合があり、より高度な機能の習得には時間がかかることがあります。

価格： Trendは利用量ベースのクラウドマーケットプレイス価格とエンタープライズライセンスを提供しています。たとえば、Cloud Risk Managementは500リソースあたり0.12米ドルAWS Marketplaceでは、クラウドアカウントごと、1時間あたりの料金です。エンタープライズ導入向けには個別価格も利用できます。

専門家のアドバイス： Trendを評価する際は、保護が必要なインフラの構成を検討してください。従来型のサーバーとクラウドネイティブのワークロードを併用する組織は、クラウドネイティブ環境だけを運用するチームよりも、Trendが培ってきたワークロードセキュリティの強みから大きな恩恵を得られる可能性があります。

総評： Trend Vision One Cloud Securityは、クラウド保護をセキュリティ運用環境の他の部分と橋渡しします。ワークロードセキュリティを基盤としているため、特にハイブリッドインフラに適しており、Vision Oneとの連携によって、クラウドの検出結果をクラウド外の調査にも役立てられます。

2026年版おすすめサイバーセキュリティソフトウェアの評価方法

各製品は、すべてのプラットフォームに同じスコアリングモデルを適用するのではなく、それぞれのセキュリティカテゴリーの中で評価しました。SIEMとSASEのプラットフォームは根本的に異なる目的で利用されるため、ログ管理やSD-WANなどの機能を直接比較しても、意味のある評価にはなりません。

評価は主に各プロバイダーの最新のドキュメントに基づき、G2などの情報源から得た独立したユーザーフィードバックで補足しています。評価は、広範な実機での製品テストではなく、編集部による判断を示したものです。

各製品は、重み付けした6つの基準に基づき、5点満点でスコアを付けました。XDR、SIEM、SASE、CNAPPの評価基準は、それぞれのプラットフォームタイプに最も関連する機能を反映して異なります。

XDRの評価基準

検知と対応（25%）： 各プラットフォームが不審な活動をどの程度効果的に検知し、アラートを相関付けるかを評価しました。調査機能と行動検知もスコアに反映しました。自動対応と、脅威を調査する際にアナリストが利用できるコンテキストも重視しました。

ドメイン横断の可視性（20%）： 各プラットフォームが収集して相関付けられるセキュリティテレメトリーの範囲を評価しました。エンドポイントやアイデンティティのデータに加え、メールやネットワークの活動も対象にしました。クラウド環境とサーバーも追加のカバレッジを提供しました。主にエンドポイント検知を拡張するのではなく、複数のセキュリティドメインにまたがる活動を関連付けられるプラットフォームを高く評価しました。

脅威インテリジェンスとAI（20%）： 脅威インテリジェンスと行動分析の統合を評価しました。機械学習とAI支援機能もスコアに反映しました。これらのテクノロジーがアナリストによる脅威の調査とアラートの優先順位付けをどの程度効果的に支援するか、またセキュリティ運用を効率化できるかを検討しました。

連携（15%）： サードパーティーのセキュリティ製品とIT製品のサポートを検討しました。外部テレメトリーを取り込み、調査中に異なるツールのデータを利用する機能が含まれます。また、連携したテクノロジー間で対応アクションを調整できるかも評価しました。

使いやすさと管理（10%）： 一元管理と調査ワークフローを評価しました。導入要件と日常的な管理もスコアに反映しました。使いやすさと習熟曲線について、独立したユーザーフィードバックでこの評価を補足しました。

価格と透明性（10%）： 価格の分かりやすさとライセンスの複雑さを検討しました。また、主要なXDR機能に追加の製品やモジュールが必要かどうかも評価しました。個別のサブスクリプションが必要かどうかもスコアに反映しました。エンタープライズXDRの価格は個別に設定されることが多いため、提示価格よりもライセンスの透明性を重視しました。

SIEMの評価基準

データ取り込みと検索（25%）： 各SIEMがセキュリティデータをどのように収集し、正規化するかを評価しました。ストレージと検索の機能に加え、サードパーティーのデータソースのサポートも検討しました。大量のテレメトリーデータを効率的に処理し、柔軟な保持オプションを提供できるプラットフォームを高く評価しました。

検知と分析（20%）： 収集したデータ全体から不審な活動を特定する各プラットフォームの能力を評価しました。相関ルールと行動分析をスコアに反映しました。脅威と異常の検知機能も検討しました。

自動化と対応（20%）： 組み込みのSOAR機能と自動化されたワークフローを評価しました。ケース管理とAI支援による調査もスコアに反映しました。対応アクションを開始または調整できるプラットフォームを特に評価しました。

連携（15%）： サードパーティーのセキュリティおよびITテクノロジーのサポートを検討しました。外部データを取り込み、セキュリティ環境全体でSIEMのワークフローを他のツールと接続できるプラットフォームを高く評価しました。

使いやすさと運用（10%）： 導入と日常的な管理を評価しました。ダッシュボードと調査ワークフローもスコアに反映しました。独立したユーザーレビューで繰り返し示されるフィードバックを踏まえ、SOC全体の使いやすさも考慮しました。

価格と透明性（10%）： ライセンスモデルと明確な価格情報の有無を検討しました。データの取り込みと保持にかかるコストもスコアに反映し、特にテレメトリー量の増加に伴って費用が大幅に増える可能性がある場合を重視しました。

SASEの評価基準

セキュリティ機能（25%）： 各プラットフォームがクラウド経由で提供するセキュリティの広さと深さを評価しました。セキュアウェブゲートウェイとCASBの機能を対象とし、Firewall as a ServiceとDLPもスコアに反映しました。追加のセキュリティ機能として、マルウェア保護と脅威防止も検討しました。

ネットワークとSD-WAN（20%）： SD-WANの機能とトラフィックの最適化を評価しました。アプリケーションを認識したルーティングと拠点間接続も検討しました。ネットワークとセキュリティが緊密に統合されたアーキテクチャの一部となっているプラットフォームを高く評価しました。

ゼロトラストとアクセス（20%）： 各プラットフォームのZTNA機能と、アイデンティティを認識したアクセス制御を評価しました。デバイスのセキュリティ状態の評価とアプリケーションレベルのアクセスもスコアに反映しました。管理対象デバイスと管理対象外デバイスのサポートも検討しました。

パフォーマンスとレジリエンス（15%）： プラットフォームのグローバルインフラと接続アーキテクチャを検討しました。トラフィックのルーティングと可用性もスコアに反映しました。冗長性など、ネットワークとアプリケーションのパフォーマンス維持を目的としたテクノロジーを特に評価しました。

管理と使いやすさ（10%）： 一元化されたポリシー管理と導入要件を評価しました。チームがネットワークとセキュリティをどの程度容易に一緒に管理できるかなど、管理ワークフローもスコアに反映しました。使いやすさと導入について、独立したユーザーフィードバックでこの評価を補足しました。

価格と透明性（10%）： 価格の分かりやすさとライセンスの複雑さを検討しました。また、この比較で取り上げたSASE機能を利用するために、組織が追加の製品やサブスクリプションを必要とするかどうかも評価しました。

CNAPPの評価基準

クラウドのセキュリティ状態とエクスポージャー（25%）： 各プラットフォームがクラウドの設定ミスとエクスポージャーを特定する能力を評価しました。CSPMと脆弱性管理をスコアで大きく重視しました。攻撃経路の分析とコンプライアンス監視も追加の評価項目としました。各プラットフォームがチームによるクラウドリスクの優先順位付けをどの程度効果的に支援できるかも評価しました。

ワークロードとランタイムの保護（20%）： 仮想マシンとコンテナの保護を評価しました。Kubernetesとサーバーレスワークロードもスコアに反映しました。ランタイムの脅威検知、特に導入後のワークロードを保護する各プラットフォームの能力を検討しました。

アプリケーションとコードのセキュリティ（20%）： 各プラットフォームが開発ライフサイクルの早い段階でセキュリティに対処する方法を評価しました。Infrastructure as Codeのスキャンとソフトウェア構成分析を対象としました。シークレット検知とCI/CDセキュリティもスコアに反映しました。その他に利用できるアプリケーションセキュリティ機能も追加で評価しました。

アイデンティティとデータのセキュリティ（15%）： CIEMと過剰な権限の分析に加え、最小権限アクセスのサポートを検討しました。プラットフォームがクラウドのアイデンティティリスクを特定し、機密データを保護する方法も評価しました。

マルチクラウド対応（10%）： 主要なパブリッククラウドプラットフォームのサポートを評価しました。マルチクラウド環境とハイブリッド環境全体で一貫した可視性と保護を提供できる製品を高く評価しました。

使いやすさと価格（10%）：導入要件と日常的な管理を検討しました。一元化された可視性とライセンスの複雑さもスコアに反映しました。価格の透明性も考慮しました。使いやすさと習熟曲線について、独立したユーザーフィードバックで評価を補足しました。

要点

XDRプラットフォームはSIEMへと拡張し、SIEM製品はAI支援のセキュリティ運用とSOARを取り入れています。SASEはネットワークとセキュリティを統合します。CNAPPは、アプリケーション開発からランタイムまで保護範囲を拡張しつつあります。

こうした統合により、製品カテゴリーは有用な出発点になりますが、それだけで購入の意思決定を決めるべきではありません。

XDRでは、プラットフォームがテレメトリーをどの程度効果的に相関分析し、調査と対応を支援できるかに注目してください。SIEMでは、データの取り込みと検索のパフォーマンスを検討します。検知と自動化も重要です。保持要件とデータ全体のコストも意思決定に反映すべきです。

SASEでは、セキュリティ機能と併せてネットワークパフォーマンスを評価する必要があります。CNAPPでは、優先事項がセキュリティ状態の管理にあるのか、エクスポージャーの優先順位付けにあるのかを見極めます。ワークロード保護と、コードからクラウドまでを対象とするより広範なセキュリティも、意思決定の要素となる場合があります。

最も重要なのは、各プラットフォームが既存のセキュリティ環境にどのように適合するかを検討することです。すでに使用しているテクノロジーとうまく連携する製品は、機能一覧がより長い製品よりも大きな運用上の価値をもたらす可能性があります。

セキュリティプラットフォームの統合が進む中、組織がセキュリティベンダーを統合する理由を知る。