Trusted Platform Module(TPM)は、ログイン失敗回数を追跡してロックアウトを適用することで、Windows HelloやBitLockerのPINに対する総当たり攻撃を大幅に困難にするはずだ。しかし、その保護機能がどの程度有効なのかに疑問を投げかける研究結果が明らかになった。
ベルリン工科大学の研究者らは、2台のWindowsノートPCでハードウェアによるPINロックアウトを回避し、1台ではWindows HelloのサインインPINを、もう1台ではBitLockerの起動時PINを復元した。実験には、物理的なアクセスと専用機器が必要だった。
AMDはファームウェアの脆弱性を確認し、アップデートを予定している。一方、IntelベースのノートPCで実証された別の問題にはWinbond製フラッシュチップが関係しており、影響を受ける可能性を確認する際には、PCの正確なモデルと搭載部品が重要になる。
今回の話を理解するための技術スタック
中心となるのはTrusted Platform Module(TPM)だ。これは、Windows、とりわけWindows 11に関連する複数のセキュリティ機能に不可欠なコンポーネントである。さらに、MicrosoftのサインインシステムであるWindows Helloと、BitLockerという、同社のフルディスク暗号化技術もある。
いずれも、PINの入力を繰り返し推測する行為への制限を適用するためにTPMを利用できる。
ログインに失敗するたびに記録が残るため、最新のコンピューターでは、Replay Protected Monotonic Counter(RPMC)と呼ばれる仕組みを使い、失敗したログイン試行の記録を消去して最初からやり直すことを防いでいる。
RPMCは基本的に完全性の検証機能として働き、暗号認証を使ってカウンター値が正当なものかを確認する。
技術 | 役割 |
|---|---|
TPM | 暗号鍵を保護し、セキュリティ制限を適用する。 |
Windows Hello | Windowsにサインインするユーザーを認証する。 |
BitLocker | ストレージドライブを暗号化し、不正アクセスから保護する。 |
ファームウェアTPM(fTPM) | プロセッサーのファームウェアを通じてTPMのセキュリティ機能を提供する。 |
SPIフラッシュ | 永続的なファームウェア情報とセキュリティ情報を保存する。 |
RPMC | 保存されたセキュリティ情報を以前の状態に戻して、過去の失敗試行を消去する攻撃を防ぐ。 |
研究者らは、これらの保護機能が連携して動作する仕組みに弱点があり、その本来の目的、つまり権限のないユーザーをPCから締め出すことを攻撃者が無効化できる可能性を発見した。
すべてがどうつながっているのか
研究者らは本質的に、誰かが間違ったPINを何回入力したかをコンピューターに忘れさせる方法を見つけた。TPMが失敗試行の記録を保存・保護する仕組みに干渉したのだ。
最初の手法では、小型のハードウェア装置を使ってAMDプロセッサーとフラッシュメモリ間の通信を傍受し、プロセッサーに処理が成功したと思わせながら、セキュリティカウンターが更新されないようにした。
2つ目の手法では、短時間の電気的な妨害を利用して、特定のWinbond製フラッシュチップから秘密の暗号鍵を抽出し、正当なカウンター値を偽造できるようにした。
これらの保護機能を無効化すると、以前のセキュリティ状態を復元できた。実質的には、過去に失敗したPIN入力の記録を消去し、通常のロックアウト制限を発動させずに再試行できたことになる。
ただし、1つ注意点がある。この攻撃には、標的のコンピューターへの物理的なアクセスと専用ハードウェアが必要だ。これによって脆弱性の深刻度が低く見えるかもしれないが、ユーザーやPCを多数管理する企業は、なお真剣に受け止めるべきだ。
昔ながらのセキュリティアドバイスが再び注目される
ハッカーは長いパスワードを嫌う。当然のことだ。Hacker Newsは、総当たり攻撃を困難にするため、WindowsユーザーにPINを少なくとも2文字長くするよう推奨している。
ただし、このアドバイスはWindowsに限らない。大文字と小文字、数字、特殊文字を組み合わせればパスワードは推測されにくくなり、ロックアウトのタイマーが機能する状況では、総当たり攻撃の標的を救える可能性がある。
セキュリティ機構は破られる可能性があるが、認証情報を解読しにくくすることは、攻撃のコストを引き上げる最も簡単な方法の1つである。
今回の件から得られる教訓は何か
企業にとって今回の発見は、エンドポイントセキュリティの前提になりがちな考え方の弱点を明らかにした。それは、会社のノートPCを認証で保護していれば、端末が悪意のある人物の手に渡っても中身は安全だという前提だ。
攻撃者がノートPCに物理的にアクセスし、ハードウェアを操作してPINロックアウトの保護を回避した場合、暗号化だけでは不十分な可能性がある。
そのため、盗まれた従業員のノートPCが、顧客の機密情報や社内文書、さらには他の企業リソースへの侵入経路になる可能性がある。
したがって、組織は以下の対策を検討すべきだ。
- 物理的セキュリティを強化する:オフィス、機器室、保管エリアへの不正アクセスを制限する。従業員も、自宅に持ち帰ったり出張中に使用したりするノートPCを放置せず、安全を確保すべきだ。
- ハードウェアの影響範囲を確認する:AMDは修正に取り組んでおり、遅くとも2027年2月までに提供される予定だ。ITチームは、影響を受ける可能性のあるAMDシステムと、脆弱なWinbond製フラッシュチップを使用するコンピューターを特定し、それぞれに修正プログラムが提供される時期を注視すべきだ。
- 認証ポリシーを見直す:その間、ITチームは、攻撃者がロックアウト保護を回避した場合でも総当たり攻撃を困難にできるよう、より長いPINと強固な認証要件を適用すべきだ。
- 盗難デバイスへの対応を改善する:ノートPCの紛失を速やかに報告し、保存データを評価し、漏えいした可能性のあるセッションと認証情報を無効化し、企業情報へのアクセスの可能性を調査する手順を整備する。
エンドポイントセキュリティを暗号化や認証だけに依存してはならない。組織には、ハードウェアの完全性やファームウェアの保守から、物理アクセス制御やインシデント対応に至るまで、複数層の保護が必要だ。
問題は、権限のない人物がノートPCのログイン画面を突破できるかどうかだけではない。その人物がノートPCそのものを手にしたとき、何が起きるのかという点だ。
Oracleが発表した 企業向けソフトウェア製品群全体にわたる655件のセキュリティパッチには、認証なしでリモートから悪用できる11件のJava SEの脆弱性に対する修正も含まれる。





